2月18日(土)朝7時~BSテレビ東京『石川和男の危機のカナリア』ゲスト出演!

2月18日(土)朝7時~BSテレビ東京の『石川和男の危機のカナリア』にて、弊社の代表がゲスト出演致します!

内容はここで詳細にはお伝え出来ませんが、「太陽光パネルの常識を覆す新技術(ペロブスカイト)に関するお話」とだけお伝えしておきます!!
シリコンを使わない全く新しい技術の太陽光パネル(ペロブスカイト)について、弊社はその施工ポテンシャルや導入イメージ等を中心にお伝えさせて頂いております!!
石川和男様(元経済産業省 政策アナリスト)と大浜平太郎様(テレビ東京)の素晴らしい進行のもと、非常に面白い内容になっておりますのでご覧いただければ幸いです!
是非宜しくお願い致します!!

URLをチェック!!
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https://www.bs-tvtokyo.co.jp/kikinocanary/?sc_cid=videotokyo

中部経済新聞社より弊社の施工実績記事が掲載されました!!(東陽倉庫株式会社 様)

愛知県が公布した再生可能エネルギー設備導入支援事業費補助金を活用し、完全自家消費型太陽光発電設備を導入致しました。

東陽倉庫株式会社様は創業129年の歴史を持たれ、令和4年には東証スタンダード市場へ参入され、愛知県内の物流倉庫業でリーディングカンパニーとして従来からご活躍されておりました。
その中で、昨今の電気料金の価格高騰と企業内から排出される CO2削減を目的として、自家消費型太陽光発電設備を導入検討されており、今回弊社より導入のご提案をさせていただいたのがきっかけです。

太陽光発電設備導入には初期コストがかなり支出を見込まれており、社内調整とタイミング的な部分で懸念が御座いましたが、今回、弊社の再エネマネジメントにおけるご提案の中で、(再生可能エネルギー設備導入支援事業費補助金)を活用し、事業採算性の高いパフォーマンスを実現することができました。

弊社はPV設置におけるご提案~施工&メンテナンスまで一貫しておこなっているのと並行し、再エネ導入における補助金申請代行も事業の一部分として実施しております。

今回、県からの補助予算枠が少ないのと申請期限も非常にタイトなスケジュールでは御座いましたが、無事補助金承認も下り、電気代削減+CO2削減+初期投資軽減と3つのメリットを東陽倉庫株式会社様が実現できる事、非常に嬉しく思います。

東陽倉庫株式会社様は今後も再エネ電源拡大・再エネ電源を活用し、ゼロカーボン推進企業体としてこれからも新しい取り組みをどんどん実施されることでしょう。
弊社は今後も安心・安全に特化した施工は勿論の事、再エネ導入コンサル&クリエーターとしても、東陽倉庫株式会社様のお取り組みにご協力致します。

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中部経済新聞社より弊社の施工実績記事が掲載されました!!(大日本木材防腐株式会社 様)

愛知県が公布した再生可能エネルギー設備導入支援事業費補助金を活用し、完全自家消費型太陽光発電設備を導入致しました。

大日本木材防腐株式会社様は大正10年(1921年)に設立された老舗建材メーカーであり、木材の輸入、保存処理木材の製造・販売と木材に関わる事業を一貫して行える企業体の一つであり、愛知県内にとどまらず全国的な事業展開を実施されていらっしゃいます。

その中で、当時、自社の製造工場における電気料金の価格高騰と工場内から排出される CO2削減を目的として、自家消費型太陽光発電設備を導入検討されており、今回弊社より導入のご提案をさせていただいたのがお付き合いをさせて頂いたきっかけです。

また、大日本木材防腐株式会社様が掲げておられる『環境適応企業』という理念のもと、どの環境状況にも対応できる企業を目指すにあたって、昨今のロシア・ウクライナ情勢による電気価格の高騰によるひっ迫状況と、地球規模で問題とされているCO2排出量の削減【工場から排出されるCO2削減(環境問題を考え、企業価値を更に高める)】を企業内では第一の優先課題として取り上げられ、工場内の自家消費型太陽光設備導入を強く推進する意向でご成約に至りました。

太陽光発電設備導入には初期コストがかなり支出を見込まれており、社内調整とタイミング的な部分で懸念が御座いましたが、今回、弊社の再エネマネジメントにおけるご提案の中で、(再生可能エネルギー設備導入支援事業費補助金)を活用し、事業採算性の高いパフォーマンスを実現することができました。
弊社はPV設置におけるご提案~施工&メンテナンスまで一貫しておこなっているのと並行し、再エネ導入における補助金申請代行も事業の一部分として実施しております。

今回、県からの補助予算枠が少ないのと申請期限も非常にタイトなスケジュールでは御座いましたが、無事補助金承認も下り、電気代削減+CO2削減+初期投資軽減と3つのメリットを大日本木材防腐株式会社様が実現できる事、非常に嬉しく思います。

大日本木材防腐株式会社様は今後も再エネ電源拡大・再エネ電源を活用し、ゼロカーボン推進企業体としてこれからも新しい取り組みをどんどん実施されることでしょう。
弊社は今後も安心・安全に特化した施工は勿論の事、再エネ導入コンサル&クリエーターとしても、大日本木材防腐株式会社様のお取り組みにご協力致します。

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一般社団法人 中部産業連盟(略称・中産連)による月間マネジメント専門誌=『プログレス』の2022年12月号にて弊社の事業が紹介されました。

2021年7月期より入会して御座います、
一般社団法人 中部産業連盟(略称・中産連)による月間マネジメント専門誌=『プログレス』の2022年12月号に弊社の事業取組が紹介されました!! 

先ず皆様にお伝えしたいのは、、、、
現存している豊かな自然を破壊してまで再エネを普及させる行為自体、これはまさに本末転倒であるという事です。

今ある自然はそのまま残し、建築物の屋根を有効活用し、そこから再エネを普及させることが非常に重要な取り組みであり、
この取り組みは地球環境を考えた上でマストな取り組みであると言えます。

この取り組み自体が弊社としては強みであり、且つ事業実績にも顕著に表れております。
今後も弊社は屋根から地球に優しいエネルギー(再生可能エネルギー)を普及させる為、安心・安全そして誠実に事業を運営して参ります。

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「自治体通信」への広告掲載のお知らせ

全国の地方自治体様向けに定期発刊されている「自治体通信」という情報誌に、弊社の広告記事を掲載致しました。
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自治体通信とは?
1回あたりの発刊数は約3万部を誇る、全国1,788の自治体に配布されている自治体向けの情報誌です。
自治体が民間企業と繋がるための情報ツールとして広く認知されており、積極的に官民連携に取り組む民間企業が紹介されております。
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掲載号
第36号(12月7日発刊)
第37号(来年2月1日発刊)、第38号(来年3月29日発刊)にも掲載予定です。
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「自治体通信」サイトのURL
https://www.jt-tsushin.jp/
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政府より、公共建築物への太陽光パネルの設置が原則となる素案が発表されました。

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先日、再生可能エネルギーの導入量を増やすための国の指針として、市役所や小中学校など公共建築物への太陽光パネルの設置が原則化となる政府素案が発表されました。

政府素案では、新たに建設される学校や文化施設、庁舎などを念頭に「太陽光発電設備の設置を標準化する」と明示しています。
既存の建物などでも設置を加速するよう求めており、環境省の推計では公共建築物で導入可能な太陽光発電の設備容量は、最大で約1900万キロワットと、国内で既に導入された太陽光の3割に相当すると言われています。

2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする脱炭素社会の実現に向け、世界中で取り組みが加速している今、公共施設に太陽光発電設備を設置する弊社の基幹事業は、カーボンフリーの未来においては必要不可欠なビジネスとして位置づけられていきます。

環境サステナビリティを後押しする世界的な潮流、ESG投資の視点・SDGSへの配慮、そして国の支援と、再エネビジネスは一段と熱気を帯びており、環境への貢献度が、企業価値向上に結び付く時代が確実に到来します。

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環境経営や再エネ事業へのご相談・ご質問がございましたらご遠慮なく何でもご相談下さいませ。

【お問い合わせ先】
柴田工業:052-433-3801(受付時間:9時~18時)

2021年4月28日(水) に、TBSテレビ様で放送のクイズ番組「東大王」にて、弊社がクイズ問題として紹介されました。

詳細は以下の通りです。

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■放送日:
4/28(水) 19:00~21:00 TBSテレビ放送

■番組名:
『東大王』★バナナマン&木村佳乃&山之内すず&安住VS東大王★伊沢出題のSDGs問題

https://www.tbs.co.jp/toudaiou-TBS

■詳細について:
TBSグループ様は、2019年8月に国連SDGメディア・コンパクトに署名。早くから報道機関としてニュース・情報番組を中心に積極的にSDGs(持続可能な開発目標)を取り上げ、意識を高める取り組みを行っており、環境課題解決という観点から弊社事業に白羽の矢が立ちました。

今回、番組内で取り上げられたのは、「学校応援でんき」というプロジェクトです。
公共施設向けの屋根貸し事業に取り組む柴田工業と、再生可能エネルギーの拡大に取り組む大阪府高槻市との提携により、市立小中学校の屋上への太陽光パネル設置が実現。
(高槻市内の小中学校の公共案件は、2016年1月に2校、2017年1月に1校の採択を受けています)
この画期的なプロジェクトに、小売電気事業者であるみんな電力が加わり、2018年に誕生した日本初の電力サービス(「学校応援でんき」)が、クイズ問題として紹介されました。

「学校応援でんきとは?」
“母校で発電した電気を購入して母校を応援する”プロジェクト。
ユーザーが、みんな電力に切り替えて対象の学校を「応援」すると、ユーザーの電気料金の一部を応援金としてみんな電力が学校へ寄付。その寄付金により、学校側は図書室の本や勉強机などの備品を購入。電気を使うだけで学校を応援できるしくみです。

※「みんな電力」の学校応援でんきプロジェクトサイト
https://enect.jp/school-support

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